「老後の資金計画を始めるにあたり、日本人の平均寿命って、具体的にどれくらいなんだろう？」――この疑問は、あなたの未来設計を考える上で非常に本質的です。なぜなら、あなたが準備すべき資金の「時間軸」を示す重要な指標だからです。しかし、老後資金計画、あなたは平均寿命で考えていませんか？ （ちなみに2023年の日本人の平均寿命は男性81.09歳、女性87.14歳 厚生労働省HPより）

これからは、よりリアルな「平均余命」を基に、健康寿命を意識し、「Die with Zero」の考え方を取り入れて、自分らしい老後をデザインしましょう。

まず、自分の年齢における平均余命を調べてみましょう。例えば、60歳の人の平均余命は、男性で約24年（84歳）、女性で約29年（89歳）です。平均寿命（0歳の人の平均余命）よりかなり長生き（＋2～3年）ですね。これは既に60歳まで生きて来られた皆さんには長寿の素質があることを意味しています。この余命の数値を基に、必要な生活資金を計算をするべきです。

では、具体的にどれくらいの資金が必要なのでしょうか？総務省の家計調査によると、高齢夫婦無職世帯の消費支出は月額約24万円となっています。仮に65歳でリタイアし、60歳の平均余命まで生きると仮定すると、男性は約19年、女性は約24年間、この支出が続くことになります。つまり、男性は約5500万円、女性は約6900万円の生活資金が必要になる計算です。

もちろん、これはあくまで平均的な数字であり、個人のライフスタイルや価値観によって必要な金額は大きく異なります。趣味や旅行を楽しみたい、質の高い医療を受けたい、子供や孫に援助したいなど、様々な希望があるでしょう。これらの希望を実現するためには、さらに多くの資金が必要になります。

老後資金を準備する方法はいくつかあります。まずは、公的年金です。国民年金や厚生年金は、老後の生活を支える重要な収入源となります。しかし、年金だけで十分な生活を送れる人は限られています。そこで、個人年金保険やiDeCo（個人型確定拠出年金）、つみたてNISAなどを活用して、積極的に資産形成を行うことが大切です。

次に、「健康寿命」です。健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間のことです。健康寿命を意識することで、元気なうちにやりたいことを明確にし、そのための資金を準備することができます。日本人の平均寿命は男女ともに高いものの、健康寿命との差は約10年なると言われています。つまり、平均して10年近くは介護が必要になる可能性があるということです。

ここで、「Die with Zero」の考え方が重要になります。これは、人生の最後に資産を使い切ることを目標とするもので、お金を貯め込むのではなく、経験や思い出にお金を使うことを推奨しています。

例えば、健康なうちに旅行や趣味を楽しみ、介護が必要になった場合は、そのための費用を準備するといった計画が立てられます。

そして、インフレの存在も忘れてはなりません。物価上昇によってお金の価値が目減りするため、老後資金計画にはインフレ対策が不可欠です。

インフレ対策としては、賦課方式であるわが国の公的年金をきちんともらえるようにすること。自分の資金を積み立てる積立方式の年金だとインフレで未来の年金の価値が目減りしてしまうかもしれません。しかし、賦課方式でもらう年金は、未来において現役世代の年金保険料がそのまま年金として支払われるので、インフレには強いです。そして、自身の資産運用としては、預貯金だけでなく、インフレに強い資産への分散を検討しましょう。例えば、金、株式、不動産などが挙げられます。

また、iDeCoやつみたてNISAなどの税制優遇制度を積極的に活用しましょう。これらの制度は、増加しつづける税金や社会保険料など国民負担への対策としても有効です。

老後資金計画は、早ければ早いほど有利です。若い頃から計画的に準備を始めることで、将来の安心を手に入れることができます。もし、老後資金計画について不安や疑問がある場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談することをおすすめします。

大阪には多くのFP事務所があり、独立系のFPも多数存在します。独立系のFPは、金融機関と利害関係のない中立的な立場であることからセールスやノルマに縛られず、本当の意味で相談者に最適なアドバイスを提供してくれるため、安心して相談することができます。ぜひ、信頼できるFPを見つけて、平均余命から逆算し、健康寿命と「Die with Zero」の考え方も参考に、あなただけの老後資金計画をデザインしてください。

引用

厚生労働省HP https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life23/index.html